提供：株式会社QUICK
社内コミュニケーションを活性化させる施策は、自社の雰囲気やメンバーにあった方法を選択することが重要です。とはいえ、他社ではどのような取り組みをしているのか気になる方も多いのではないでしょうか。
本記事では、社内コミュニケーションの活性化を成功させた事例を紹介。効果的に取り組むためのポイントについても解説します。
目次
社内コミュニケーション活性化の成功事例7選
さっそく、社内コミュニケーション活性化の成功事例をご紹介していきます。
手法の異なる事例をピックアップしているので、「自社で同じ施策をしたらどんな結果になるのか」「自社で取り組むなら、どのようにしたら効果的か」などイメージしながらご確認ください。
ITツールを活用した事例｜リクルート
株式会社リクルートは、社内コミュニケーション活性化の施策のひとつとして、ビジネスチャットツールを導入しています。
社内の約800のチームからコミュニケーションが活発化しているチームから上手な使い方をヒアリングし、その内容をチャットツールを設計しているマネジメント層向けに発信。チャットツールのコミュニケーション設定を見直すことで、チームメンバーの主体的な行動を促すことに成功しました。
・チャットツールは「業務情報」のためのチャネルと、「組織活性化」のためのチャネルを分ける
・投稿する人が迷わないようなチャネル名をつける
・3ヶ月に1回はチャネル設計を見直す
などは、すぐに実施できる施策です。ぜひ、自社のチャットツールの設計を見直してみてはいかがでしょうか。
画像出典・参考：リクルート「＜マネジメント層向け＞コミュニケーションを活性化するビジネスチャットツールの使い方3Step」
社内報を充実させた事例｜LINEヤフー
LINEヤフーコミュニケーションズ株式会社は、社内コミュニケーションを活性化させるための施策として、社内報の作成を行っています。同社の社内報の特徴は、一方的な情報発信にとどまらず、従業員の声も社内報にまとめ、社内報を通してコミュニケーションを成立させている点です。
事前の情報収集から、それを基に深掘りしたインタビュー取材、スムーズに読み進められる流れとまとまりを両立した本編の構成、事後アンケートとその結果・まとめ記事の配信まで、各プロセスが入念に作り込まれ、周年を飾る特別企画にふさわしい力作です。
引用：LINEヤフーコミュニケーションズ「LINE Fukuoka、「社内報アワード2021」でシルバー賞受賞」
「社内報アワード2021」審査委員から上記の評価をされているように、事前の情報収集から、事後のまとめまでを行っているのがポイントです。
社内報は企画から作成まで時間と労力がかかりますが、きちんと作成する目的を持って取り組めば、社内コミュニケーションの活性化に繋がるツールとして機能します。社内報の作成を検討している企業の方は、ぜひ参考にしてみてください。
参考：LINEヤフーコミュニケーションズ「LINE Fukuoka、「社内報アワード2021」でシルバー賞受賞」
社内イベントを活用した事例｜レバレッジ
株式会社レバレッジは、フィットネスブランドを展開する企業です。同社では、社員同士の交流を図る目的で、1年間を振り返るキックオフイベントを毎年実施。優秀な結果を残した従業員を表彰したり、各部門から業務実績の報告があったりと、他部門への理解が深まり、かつモチベーション維持にも繋がるようなコンテンツを充実させています。
キックオフイベントは二部制で、第二部は懇親会と称して他部署との交流に繋がるコンテンツを用意。全員が同じ方向を見て業務に取り組むために社内イベントを活用した、参考となる事例です。
参考：株式会社レバレッジ「「全員で同じ未来を見て、会社の未来にワクワクする」2023年度のキックオフイベントを実施」
1on1を活用した事例｜ワンスター
デジタルマーケティング企業の株式会社ワンスターは、従業員が働きやすい環境と実力が正当に評価されるような評価制度を充実させています。
社内コミュニケーション施策としては、上司と部下の良好な関係性の構築を目的に、月に一度の1on1を実施。また、上司と部下が会社ビジョンと個人ビジョンのすり合わせを行う「ビジョンクリップ」という独自の制度も導入しています。
マネジメント層のフォローやサポートも手厚く、管理職者研修も実施。上司と部下のコミュニケーションを重要視し、さまざまな施策を取り入れている参考となる事例です。
参考：ワンスター「環境・制度」
フリーアドレスを導入した事例｜47ホールディングス
47ホールディングスは、社内の活発なコミュニケーションを促すためにフリーアドレス制度を導入。部署ごとに席を分けないことで、普段話さない人と会話するきっかけを作ることに成功しました。
フリーアドレス制度は、結局席が固定化してしまうのが懸念点です。同社は2日連続で同じ席に座らないというルールを設けて、フリーアドレスの効果が出やすい環境を作る工夫も行っています。
参考：みんなの仕事場「ワークプレイスを毎年見直す！ オフィスを増床した47ホールディングスを訪問」
カフェスペースを活用した事例｜楽天
楽天グループ株式会社では、一部のオフィスにカフェテリアを設置して社内交流の促進を図っています。
カフェで用意されている社食は基本的に無料で、朝・昼・晩の3食が食べられます。カフェスペースでは、従業員がリラックスした状態でコミュニケーションを取ることができることがポイントです。
無料での社食までは準備しなくとも、浄水器やコーヒーマシンの近くに机と椅子を設置してみる、ランチを一緒に取れるスペースを準備するなどから取り組んでみるのもおすすめです。
参考：楽天グループ株式会社「福利厚生」
ボトムアップの組織作りの事例｜三菱商事
三菱商事ではボトムアップの組織作りを推進し、社内コミュニケーションが取りやすい環境を整えることに注力しています。
従業員が主体的に取り組む意識を持てるよう、業務上の課題を言語化してクラウド上に投稿する仕組みを導入。投稿された内容に対して全社で投票を行い、投票が集まったアイデアを投稿者が実行するまでが一連の流れです。従業員を巻き込んで1つの課題に取り組むことでコミュニケーション改善を行った、参考となる事例です。
参考：三菱商事「ボトムアップでDXに挑む 社員の問題意識がより良い会社をつくる」
社内コミュニケーション活性化に取り組むときのポイント
これまで紹介したように、社内コミュニケーションを活性化させる施策は、準備期間や予算が大規模に必要なものもあれば、コストをかけずすぐに取り組めるものもあります。
社内コミュニケーション活性化に取り組む際には、短期・中長期の目標を定め、ITツールを活用しながらPDCAを回し続けることが重要です。改善施策の効果を最大化するために、これらのポイントを確認しておきましょう。
短期と中長期の目標を設定する
社内コミュニケーション活性化に取り組む際は、目標設定が必要です。目標は定量的に、短期・中長期の2つに分けて設定しましょう。
短期目標は、1日・1週間・1カ月単位での目標を立てます。例えば、1週間に一度は1on1を行う、1カ月に一度は社内報を発行するなどが挙げられます。短期的な目標は、行動目標として、施策をした「結果」ではなく、施策を実施した数を目標に置くことがおすすめです。
中長期目標は、半年〜数年単位での目標を立てます。中長期的に取り組めば、社内の変化を定性・定量の両方で把握できます。中長期的な目標は、行動目標ではなく結果を観測できるような目標をたてましょう。
ITツールを活用する
ITツールを活用すると、社内コミュニケーション活性化を効率的に推進できます。働き方が多様化している現代では、必ずしも対面でやり取りを行うことが必要とは限りません。働き手の多くはITツールを使ったコミュニケーションに慣れているので、対面ではなくてもスムーズな交流が可能です。
もちろん対面でコミュニケーションを行った方が良い場面もあります。ITツールを活用しつつ、必要なところではオフラインでの交流も図るなど、柔軟に対応しましょう。
PDCAサイクルを回し続ける
施策を実施する際は、PDCAサイクルを回すことも意識しましょう。効果測定を行うことで、施策が社内コミュニケーションの改善に繋がっているかを確認できます。効果が出ていない場合は施策そのものを見直したり、内容を改善したりする必要があります。
ツールをうまく活用して社内コミュニケーションを活性化させよう
社内コミュニケーションを活性化させるのは、一朝一夕では結果が出ないことが多いものです。組織のあるべき姿を設定し、まずは日常的な関わりを増やすことを1つ目のステップとして、行動目標を立てましょう。
ひとつの施策を徹底して実施することも重要ですが、日常的にコミュニケーションが生まれる種を蒔くことで、交流を活性化できる雰囲気を作れます。
株式会社QUICKが運営するインナーブランディングツール「QUICK Smart Brain」を活用すると、オフィス内にコミュニケーションのきっかけとなる情報を常に配信できます。
自社の日報や営業成績などの情報を読み込ませるだけで、生成AIが自動で動画を生成。社内の情報が自動的に見える化され、従業員のコミュニケーションの活発化だけではなく、生産性の向上も期待できます。
「社内の情報を自動的に発信できる仕組みを作りたい」という方は、ぜひ「QUICK Smart Brain」の詳細をご確認ください。
コメント