従業員エンゲージメントとは?似た言葉との違いや高める方法、役立つツール

提供:株式会社QUICK

従業員の自社への貢献意欲を表す「従業員エンゲージメント」。従業員満足度やモチベーションなど類似する言葉がありますが、意味する内容が異なるため、この機会に違いを正しく把握しておきましょう。

企業が抱えている課題は、実は従業員エンゲージメントと関わりがあるかもしれません。本記事では、従業員エンゲージメントが低いことによって生じる問題についても解説しているので、自社の課題が当てはまるかどうか確認してみてください。

従業員エンゲージメントとは

従業員エンゲージメントとは、従業員が自社に貢献したいと思う気持ちのことを指します。明確な定義はなく、「愛社精神」「愛着心」などの意味も持ちます。

従業員エンゲージメントが高い従業員は主体的に業務に取り組み、事業の成長や業績向上に貢献するとされています。

従業員エンゲージメントと似た言葉

ビジネスシーンでは、従業員エンゲージメントと似た、さまざまな言葉が使われています。意味の違いを正しく理解しておくことは、従業員エンゲージメントを高める取り組みをする際に重要です。

次に、従業員エンゲージメントと似た言葉と意味の違いを簡単に解説します。

従業員満足度

従業員満足度」は、企業に対する満足度を表す指標です。業務内容・業務量・待遇・人間関係・業務環境などに対する満足や不満の度合いを測る際に用いられます。

従業員エンゲージメントの数値が業績に関係するのに対して、従業員満足度はあくまでも従業員が今の環境に満足しているかどうかを表す指標なので、自社の業績や成長に関係しないのが違いです。

ロイヤリティ

ロイヤリティ」は、忠誠心や帰属意識を意味する言葉です。従業員エンゲージメントと意味が似ていますが、従業員エンゲージメントには企業と従業員の上下関係がないのに対して、ロイヤリティは企業と従業員に上下関係があるのが違いです。

また、忠誠心が強すぎると意見を言えなくなったり、主体的に行動できなかったりする側面もある点に従業員エンゲージメントとの違いがあるといえます。

モチベーション

「モチベーション」は、目標に向かって行動する意欲を表す際に使われる言葉です。ビジネスシーンでは、仕事に対する動機を表す際に用いられます。

従業員エンゲージメントとモチベーションは意味の異なる言葉ですが、自社に貢献したいという強い気持ちが、業務に意欲的に取り組むモチベーションの向上に繋がるという意味では関係性がある言葉だといえるでしょう。

コミットメント

ビジネスシーンにおいて「コミットメント」は、「責任を持って関わる」という意味があります。事業にコミットメントする、プロジェクトにコミットメントするなどの文脈で使われます。

コミットメントすることによって自社への愛着心や貢献意欲が生まれるため、従業員エンゲージメントを高めるひとつの要素でもあります。

従業員エンゲージメントを構成する3つの要素

一口に従業員エンゲージメントと言っても、意味が曖昧すぎるためいまいち理解できない方は多いのではないでしょうか。従業員エンゲージメントには、3つの構成要素があるとされています。要素をひとつずつ理解することは、自社の従業員エンゲージメントの課題を明確にすることに繋がります。

次に、従業員エンゲージメントを構成する「理解」「帰属意識」「行動する意欲」の3点を解説します。

組織に対する理解

組織に対する理解は、従業員エンゲージメントを構成するひとつの要素です。企業への貢献意欲や愛着心は、組織のビジョンや理念などを理解し、共感することで生まれます。

必ずしも全ての従業員が組織を深く理解しているわけではありません。社内報や社内掲示板などのツールを用いて、自社への理解を促す取り組みによって従業員エンゲージメントを高めましょう。

組織に対する帰属意識

従業員エンゲージメントが高い組織は、従業員の帰属意識も高い傾向にあります帰属意識とは、集団の一員であるという自覚のことです。

帰属意識が高い人は周囲の人間を同じ目標を持つ仲間として認識し、積極的にコミュニケーションをしながら業務を進行します。

引用元:PR TIMES「意外な姿が浮き彫りに。日本の従業員エンゲージメントの実態

組織を成功に導くために行動する意欲

行動意欲とは、組織のビジョンやミッション実現のため自主的に行動することを指します。自社に貢献したいという気持ちが生まれると、自ら行動する機会が多くなります。

高い行動意欲を維持するには、納得感のある人事評価制度やフィードバック制度などを導入し、自身の行動が会社の成長に繋がっている実感を持てるようにすることが重要です。

従業員エンゲージメントを高めるメリット

従業員エンゲージメントを高めることは、組織にとってどのようなメリットがあるのでしょうか。自社の課題に当てはまっていると感じる箇所があれば、早急に従業員エンゲージメントを高めるための取り組みを実施する必要があるかもしれません。

全社的な生産性の向上

従業員エンゲージメントが高まると一人ひとりが自主的に業務を進めるようになるため、生産性の向上が期待できます。

出典:経済産業省「参考資料集」(43ページ)

経済産業省が公開している資料によれば、従業員エンゲージメントのスコアと労働生産性には相関関係があることがわかっています。従業員エンゲージメントが高い企業ほど労働生産性が高く、また営業利益率も高い傾向にあります。

社内コミュニケーションの活性化

従業員エンゲージメントが高いと仲間意識が生まれ、協力して組織の目標を達成しようと考えるため、社内のコミュニケーションが活性化していきます。職場に活気が生まれ、明るい雰囲気になり、それがより交流しやすい雰囲気づくりに繋がります。チームワークの改善・強化も期待できます。

顧客満足度の向上

顧客満足度と従業員エンゲージメントは密接な関係にあります。

従業員エンゲージメントが高い従業員は事業への貢献意欲があるため、前向きに業務に取り組みます。自社の製品・サービスをより多くの人に知ってもらうにはどうしたら良いか、またその良さを理解してもらうには何をしたら良いかを考えるようになるので、結果として顧客満足度が向上します。

働きやすい環境と風土の醸成

従業員エンゲージメントが高い企業は、従業員同士が意見を言いやすいのが特徴です。ひとつの目標を協力して達成することに重きが置かれているため、意見交換や話し合いが活発に行われます。コミュニケーションが取りやすく、働きやすい環境で活き活きと業務に取り組むことが可能です。

従業員エンゲージメントが低いと起こりえる問題

従業員エンゲージメントが低い状態のまま何も対策をしないと、さまざまな問題が発生します。既存社員の業務過多や労働環境の悪化、ひいては事業存続の危機にまで繋がる可能性があるため、早急に対応が必要です。

従業員エンゲージメントが低いことによる問題がすでに自社で起こってしまっていないか、照らし合わせて考えてみてください。

離職の増加

従業員エンゲージメントが低いと離職率が高まる可能性があります。日本は超少子高齢化社会であり、そもそも労働力が不足しています。それに加えて、転職によるキャリアアップが一般化しているため、従来に比べて人材が流動しやすい傾向にあります。

人材を確保しかつ離職率を低下させるには、従業員エンゲージメントを高めていくことが必要です。

モチベーションの低下

モチベーションの低下は業績や成長に大きな影響を与えます。

近年、テレワークの普及や働き方の多様化によって社内のコミュニケーション量が減り、従業員が孤独を感じやすい環境が生まれやすくなっています。

出典:経済産業省「参考資料集」(44ページ)

経済産業省の資料のように、テレワークをする人が抱えている一番の不安は、コミュニケーションに対しての不安です。

従業員エンゲージメントを高めることで、コミュニケーションを活性化することが可能です。非対面であっても不安を感じにくい環境づくりを進めることが求められます。

採用活動への悪影響

従業員エンゲージメントが低いと採用活動にも悪影響が及びます。従業員エンゲージメントが低い企業は、離職率が高かったり、モチベーションの低い従業員がいたりするため、応募者からすると良い印象を受けません。さらなる人材不足に繋がる可能性があります。

従業員エンゲージメントを高める方法

自社の従業員エンゲージメントの低さに課題を感じている場合、何らかの取り組みが必要です。従業員エンゲージメントを高める方法には、さまざまなものがあります。

何が自社の従業員エンゲージメントを低下させる要因になっているのかを明確にした上で、これらの取り組みを実施しましょう。

組織の理念やビジョンを共有・浸透させる

従業員エンゲージメントを高めるためには、まず自社について理解を深めるための取り組みを行う必要があります社内SNS・社内掲示板・社内ラジオなどのツールを用いて、組織の理念やビジョンを定期的に共有し、全社への浸透を図りましょう。組織の想いは創業者や経営層からのメッセージという形で伝えると理解や共感を得やすくなります。

人事評価の仕組みを明確にし、社員に共有する

人事評価の仕組みを明確にし、社員に共有することは、帰属意識や行動意欲を高めることに繋がります。

人事評価の仕組みが曖昧であったり、評価者によって内容に大きな違いがあると、従業員は自身の働きが公正に評価されていないと感じてしまい、エンゲージメントが低下します。現行の評価制度に対する意見をヒアリングし、仕組みの改善・明確化を行いましょう。

社員が相互に承認・称賛できる仕組みをつくる

従業員が相互に承認・賞賛できる仕組みを作ることも従業員エンゲージメントを高めるポイントです。周囲の人に頑張りを認められたり、自分の仕事を見てくれている人がいると感じられたりすることは、自社への貢献意欲の向上に直結します。

社長賞やMVP賞などの評価制度を設ける他、社内のコミュニケーションツールで感謝の気持ちを伝え合える掲示板やチャンネルを作ったり、サンクスカードを送り合う制度を導入したりするのもおすすめです。

上司に対してマネジメントの教育を施す

従業員エンゲージメントを高める上で、上司と部下との関係構築を見直すことも重要なポイントです。直属の上司への満足感は従業員エンゲージメントを大きく左右します。関心がなかったり、意見を尊重してくれなかったりする上司を持つ部下は、不満や不信を抱きやすくそれが原因で離職してしまうこともあります。

上司が部下と良好な関係を構築するために、心理的安全性を担保したり、部下との適切なコミュニケーションの取り方やフィードバックの仕方など教育やワークショップを施しましょう。外部研修を活用することがおすすめです。

社員のワークライフバランスを考える

長時間労働や休日出勤などが常態化している環境では、従業員エンゲージメントは当然高まりません。心身ともに安心して働ける環境を整えるために、ワークライフバランスを考えた制度の導入を検討してみてください。

例えば、ノー残業デーの導入やフレックスタイム制の実施などがあります。福利厚生を充実させることも従業員エンゲージメント向上が期待できます。

従業員エンゲージメント向上に役立つツール

従業員エンゲージメント向上に取り組む際はツールを使いましょう。ツールなしでも施策の実施はできますが、ツールを使えば効果を正確に測定できたり、作業を効率的に行えたりなどのメリットが得られます。

おすすめのツールを3つご紹介するので、自社の課題解決に繋がるツール選びに役立ててください。

社内SNS・社内掲示板

従業員エンゲージメントを高めるには、社内の交流を増やしたり、自社について知る機会を増やしたりすることが必要です。その際に役立つのが、社内SNSと社内掲示板です。

社内SNSは名前の通り社内でのみ利用できるSNSです。ChatworkやSlack、LINE WORKSなどは社内SNSツールとして知られています。これらのツールはチャット形式でメッセージを気軽に送れるのが特徴。メールのような形式がない分、相談や質問をスピーディに行え、密なコミュニケーションが実現します。

社内掲示板は、情報共有を目的に社内に設置するボードのことです。近年はWebツールを用いたデジタルの社内掲示板を用いて、リアルタイムに情報を共有する社内掲示板が一般的です。業務連絡に埋もれることなく、重要な情報を迅速に全社に共有できます。

また、音声だけではなく映像でも情報共有していきたい場合は、オフィスサイネージを導入することも一案です。「QUICK Smart Brain」のような生成AIで自動で動画・音声でのコンテンツ生成が可能なツールを活用することで、効率的に制作から配信まで実施できます。

1on1ツール

画像出典:Kakeai

上司と部下の信頼関係の構築や従業員のモチベーション維持のために実施される1on1。1on1はマネジメント層によって質にばらつきが出やすいことが懸念点ですが、1on1ツールを用いれば、人に依存することなく1on1の品質を均一化できます。

トピックを用意していたり、効果を数値で管理できたりもするので、1on1の負担軽減にも効果が期待できます。

タレントマネジメントツール

画像出典:SmartHR

従業員一人ひとりの基本情報や能力、人事評価などを把握しておくと、従業員エンゲージメントを高める取り組みの効果を最大化できます。

タレントマネジメントツールを使えば、従業員一人ひとりの個性や強みを一元管理し、戦略的な人事配置・人事開発が可能です。一人ひとりが強みを発揮できる業務に携わることができれば、従業員エンゲージメントの向上にも繋がります。

まとめ

従業員エンゲージメントが低いと、業務面や採用面などでさまざまな問題が発生します。まずは何が従業員エンゲージメントを低下させる要因になっているのかを把握し、その上で課題解決に繋がる取り組みを実施する対応が必要です。

従業員エンゲージメントを高めるための取り組みには、社内の情報共有が欠かせません。とはいえ、情報を発信しても日々の業務に忙しい従業員には見てもらいにくいもの。オフィスサイネージを活用しながら、ながら見・ながら聞きできるような環境で、少しずつ情報を浸透させることが効果的です。

 

「オフィスサイネージに表示させるコンテンツの制作にコストがかかりそう……」「自動でコンテンツを制作したい」という方におすすめなのが、株式会社QUICKが運営するインナーブランディングツール「QUICK Smart Brain」です。

自社の日報や営業成績などの情報を読み込ませるだけで、生成AIが自動で動画を生成。社内の情報が自動的に見える化され、従業員のコミュニケーションの活発化だけではなく、生産性の向上も期待できます。

また、経営陣からのメッセージや、会社のビジョンなどを定期的に表示させたり、クイズ形式で情報発信をすることも可能です。

「オフィスサイネージで定期的な情報発信を行いたい」という方は、ぜひ「QUICK Smart Brain」の詳細をご確認ください。

 

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